名古屋商科大学の「都心型コース」は入学から卒業まで、中部経済圏の中心地である名古屋伏見と丸の内で構成された名古屋キャンパスで学修します。最大の特徴として、日本初となる、アクティブラーニングに特化した大学教育を通じ、ビジネスに本当に必要な実践力を身につけ、自らの考えを社会で提案できる「フロンティア人材」を育成します。

名古屋商科大学都心型コース URL： http://www.nucba.ac.jp/nagoya/

国内外で高い評価を得ているビジネススクールがベース

「都心型コース」で導入する学修手法は、国内外で高い評価を受けている、本学ビジネススクール(MBA)で培ったものです。本学のビジネススクールは世界中のビジネススクールを評価している米国の国際認証AACSBを取得しており、世界ビジネススクールMBAランキング「Eduniversal Best Masters Ranking 2015-2016」においても3年連続ですべての大学院プログラムが国内第1位を獲得するなど高い評価を受けています。経験豊富な実務家教員(企業での勤務経験を持つ教員)らが「都心型コース」の指導にあたります。

中央教育審議会で必要性が述べられた「アクティブラーニング」

アクティブラーニングとは、一方向的な講義で知識を詰め込む個人学修ではなく、欧米型のグループ学修を指します。リアルな教材をもとに受講生はグループに分かれて課題にどう対応すべきかを議論することで、一人では思いつかなかった視点や考え方に気づくなど有意義な学修体験が可能となります。中央教育審議会においてもアクティブラーニングの必要性が述べられています。

アクティブラーニングの具体例「ケーススタディ」

「ケーススタディ」は、企業の現場における経営課題を自らの視点で考え、解決する力を養う実例体験学修です。リアルな実例に対して詳しく分析し、学生間のディスカッションやグループワークなどを通して理解度を深めます。実際の講義では、リーダーシップや情報のあり方について、グループやクラス全体で討議を行いました。はじめは遠慮しがちだったクラス討議も、だんだんと白熱し、学生の質問や発言が決められた時間内に収まらないこともありました。現代に求められるのは、コミュニケーション能力があり、主体性を持ち、能動的に行動できる人材です。これらの能力をアクティブラーニングで養い、ケーススタディにて経営者の追体験をすることで、実戦的なビジネスを学修することができます。

国際化の推進と既存の学修制度からの脱却

「都心型コース」の1年間は4学期制度を採用していますので、講義は2ヶ月で完結します(一般的には半年)。これにより、従来よりも留学やインターンシップなどの学外活動に参加しやすい大学生活を実現します。また、「都心型コース」では定期試験は実施しません。予習レポートや講義中の発言、グループワークでの積極性といった「講義への貢献度」が高く評価されます。リアルな教材をもとに学生同士で講義をつくるスタイルを重視しています。

名古屋商科大学について

1953年の開学以来、一貫して実践的なビジネス教育を展開。国内初となる複数の国際認証の取得に成功し、現在は4学部 8学科 2研究科で質の高いビジネス教育を追究しています。世界48カ国106校の提携校を持ち、交換留学や国際ボランティアを積極的に実施。ビジネススクールでは、ビジネス教育に関する世界的なランキング「Eduniversal Best Masters Ranking 2015-2016」で、3年連続で全ての大学院プログラムが国内第1位を獲得しています。名古屋商科大学について 1953年の開学以来、一貫して実践的なビジネス教育を展開。国内初となる複数の国際認証の取得に成功し、現在は4学部 8学科 2研究科で質の高いビジネス教育を追究しています。世界48カ国106校の提携校を持ち、交換留学や国際ボランティアを積極的に実施。ビジネススクールでは、ビジネス教育に関する世界的なランキング「Eduniversal Best Masters Ranking 2015-2016」で、3年連続で全ての大学院プログラムが国内第1位を獲得しています。

名古屋商科大学 URL　　　： http://www.nucba.ac.jp/
名古屋商科大学大学院 URL： http://mba.nucba.ac.jp/

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イオンモール長久手とのコラボレーションによる学生参加型地域活性化イベントを実施

September 29, 2016, 10:12 pm

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名古屋商科大学では産官学の連携を図り、地域の発展に貢献できる人材を育成するため、亀倉正彦教授による「NUCBフロンティア力育成講座」を開講しています。
授業はアクティブラーニング形式で実施しており、大学近隣地域の特徴を学びながら、地域の課題を理解し、その解決方法を学生主体で考えます。

2016年度に開講する当該授業では、大学連携チーム、長久手チーム、日進チーム、瀬戸チームに分かれ、12月9日に開業するイオンモール長久手のオープニング企画を考案し、実際の準備から運営を学生が主体となって行います。
それぞれの地域の特性を生かしながら、イオンモール長久手のオープニングを利用して何ができるのか、思考を凝らした企画を学生が主体となって考案しています。
企画したイベントは、開業の翌週（予定）よりイオンモール長久手において実施します。

授業には、イオンモールの広報担当者や、各地域の自治体関係者などに参画していただき、授業内でのディスカッションを盛んに行っています。実際の社会で活躍するビジネスパーソンと議論を繰り返すことで、社会人基礎力である「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の3つの能力を養成し、職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な力を身につける事を目的としています。

名古屋商科大学ではアクティブラーニング教育に力を入れており、座学中心の教育スタイルからの転換を図っています。ビジネススクール教育で培った独自の参加者中心型の「アクティブラーニング」による教育手法を通じて、ビジネスに本当に必要な実践力を身につけ、自らの考えを社会で提案できる「フロンティア人材」の育成に取り組んでいます。

【参考】
名古屋商科大学フロンティア授業・公式FB
名古屋商科大学におけるアクティブラーニングの取り組みについて
 名古屋商科大学地域活性化研究センター
 イオンモール長久手公式ホームページ

【本プレスリリースに関するお問い合わせ先】
担当：名古屋商科大学　法人本部　岡本（tel:0561-73-2111）

講義風景

企業担当者とのディスカッション

講義風景

学生による企画提案のプレゼンテーション

イオンモール長久手概要

出典：イオンモール長久手HP

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東白川村への本学園所有地の寄付について

July 13, 2017, 7:11 am

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学校法人栗本学園（本部：愛知県日進市、理事長：栗本博行、以下「本学園」）は、岐阜県加茂郡東白川村五加に保有する旧名古屋商科大学セミナーハウス跡地（18,155㎡）の有効活用を土地所在地である東白川村（村長：今井俊郎）と協議検討して参りました。
協議の結果、東白川村では東白川村国保診療所ならびに同附属介護老人保健施設の老朽化や施設の拡充が課題となっており、現在の診療所・保健施設に代わる新たな施設の建設用地として本学園所有地を寄付することで合意し、このたび無償で譲渡（寄付）いたしました。
東白川村は、本学園の創立者である栗本祐一先生（1904年-1981年）の生地であり、創立者の意思を受け継ぎ、学園ゆかりの地である東白川村への寄付事業として実施いたします。
このたびの寄付により、村民の医療・福祉サービスの向上に資するものです。

第一期工事で建設予定の東白川村国保診療所を含む完成イメージ図
（国保診療所は平成31年10月竣工予定）

寄付土地の概要

所在地：岐阜県加茂郡東白川五加字十九折洞ほか
面　積：18,155㎡（公簿面積）
現　況：更地
概　要：東白川村広報誌を参照ください

東白川村について

岐阜県の東部に位置する東白川村は、山々に囲まれ、総面積の90％が山林で、そのうち73％を占める人工林では、「東濃ひのき」が植林されています。村は、廃仏毀釈運動の影響により、全国でも珍しいお寺のない村という歴史を持ちます。また、幻の珍獣「ツチノコ」の目撃多発地域としてマスコミ等に紹介されたことで「ツチノコ村」とも呼ばれ、毎年行うイベントには村内外から多数の参加者が訪れます。

東白川村ホームページ

報道関係の方のお問い合わせ先

学校法人栗本学園法人本部担当：オカモト（tel：0561-73-2111）

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名古屋商科大学が「平成29年度私立大学研究ブランディング事業（社会展開型）」の支援対象校に採択されました

November 7, 2017, 12:00 am

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名古屋商科大学ではこのたび、文部科学省による平成29年度「私立大学研究ブランディング事業（社会展開型）」に採択されました。
本助成事業は、学長のリーダーシップのもと大学の特色ある研究を基軸として、全学的な独自色を大きく打ち出す取組を行う私立大学に対し文部科学省が補助を行うものです。
今年度の申請総数は188件で、そのうちタイプA（社会展開型）で33件、タイプB（世界展開型）で27件が採択されました。本学が採択されたタイプA（社会展開型）の北陸・東海地区での採択率は18.8パーセントでした。

事業名：地域経済の持続発展を担うアントレプレナーに関する研究拠点整備事業
申請タイプ：タイプA（地域の経済・社会、雇用、文化の発展や特定の分野の発展・深化に寄与する研究）
採択期間：平成29年から平成31年の3カ年

参考：文部科学省「私立大学研究ブランディング事業」

具体的な取り組み事業

名古屋商科大学では、開学より一貫して取り組んできたビジネス領域における研究の蓄積や起業・事業承継者育成支援教育により得た知見をもとに、地域の経済発展に貢献できるアントレプレナーシップに関する研究拠点を整備することを目的として補助事業に取り組みます。
本事業の成果物を社会人学び直し教育に活用したり、高等学校商業課程における教材として提供することで、ひいては我が国の発展に貢献できるアントレプレナー人材の育成を目指すものです。
具体的な取り組み事業は次のとおりです。

ケース教材の開発を媒介にした全国への波及効果

名古屋商科大学のアントレプレナー育成にはビジネススクールの教育手法である「ケースメソッド」が全面的に採用されており、本事業に於いては、アントレプレナーの育成に係るケースの開発やケースメソッドによる教育効果のアセスメントなどを行いその結果を研究として発展させます。
また、本学がビジネススクールで培った実績や本研究の成果を活用したオリジナルケースを開発し、高等学校の商業課程で導入が進むケースメソッドの教材として提供することを予定しいます。
これは、高等学校の商業課程で利用できるケース教材がまだまだ少ないとの声を受け、本学の知見を活用して高等学校の教材として利用可能なケースブックを開発するものです。
高等学校への教材の提供と合わせて、高等学校教員向けのケースメソッド教授法の講習会なども開催します。

アントレプレナーに関する研究

アントレプレナーの3領域である、新事業創出、社内起業、事業承継について、理論的かつ実践的な研究を行います。

地域におけるアントレプレナーの育成

学部や大学院ビジネススクールにおける人材育成の他、広く地域の社会人や起業家を対象としたアントレプレナーの育成に取り組みます。

事業のイメージ図

私立大学研究ブランディング事業の概要（出典：文部科学省HP）

本プレスリリースに関するお問い合わせ先

学校法人栗本学園法人本部　オカモト（電話：0561-73-2111）

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QS Global MBA Ranking 2018で国内第2位にランクインしました

November 28, 2017, 9:26 pm

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イギリスの高等教育評価機関であるクアクアレリ・シモンズ社（Quacquarelli Symonds、以下、QS）は11月28日に、世界のビジネススクールを対象に格付けを行った「QS World University Rankings : Global MBA Rankings 2018」を発表しました。

名古屋商科大学は当該ランキングにおいて、国内第2位／アジア第16位にランクインしました。

本学がランキングにおいて高い評価を得た項目として、
「RETURN ON INVESTMENT（授業料に対する費用対効果）
「ENTREPRENEURSHIP & ALUMNI OUTCOMES（起業した卒業生や卒業生の社会影響力）が特に評価されました。

Global MBA Rankings 2018の主な評価指標は次の通りです。
・EMPLOYABILITY（雇用に関する評価や就職状況）
・RETURN ON INVESTMENT（授業料に対する費用対効果）
・ENTREPRENEURSHIP & ALUMNI OUTCOMES（起業した卒業生や卒業生の社会影響力）
・THOUGHT LEADERSHIP（教員の指導力（研究力、博士教員の割合））
・Diversity（教職員、学生の多様性）

本学が日本を代表するビジネススクールの1つとして世界的に認められていることの証であり、2つの国際認証（AACSB、AMBA）を保持する教育の質の高さ、世界各国のビジネススクールとの提携関係をもつ国際的なプレゼンスが評価されたものと考えられます。

関連リンク：QS Top Universities

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本学WEBサイトにおける財務情報の誤記載に関して

February 5, 2018, 8:40 pm

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このたび、本学Webサイトに掲載していた学園財務資料に誤った数値を掲載していた事実が判明し、正しい数値に訂正させていただきました。本来の学園財務資料では、名古屋商科大学を運営する学校法人栗本学園の2017年度「教育活動資金収支差額」は5.84億円（プラス）で健全に運営されており、2018年2月5日発売の『週刊東洋経済』に記載された3.45億円（マイナス）とは異なります。

これは、情報公開の一環で本学Webサイトに記載していた学園財務資料の誤記載がこのたびの記事で判明したものです。このたびの誤記載により学内外の関係者の皆様に多大なるご心配とご迷惑をおかけしてしまい、深くお詫び申し上げます。なお、平成29年9月に本学の所轄官庁である文部科学省に対して提出済みの財務計算書類に誤りはなく、現在、Webサイトにて掲載している情報については文部科学省に提出済みの数値と同様となっております。

以後このようなことのないよう監査法人とのダブルチェック体制などを強化することで再発防止に努めてまいりますので、今後とも変わらぬご厚情を賜りますようお願い申し上げます。

http://www.nucba.ac.jp/university/information.html

学校法人栗本学園
法人本部

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